【ママなら誰でも編】こんなにあった!妊娠・出産でもらえるお金
こんにちは、双子のパパYuichiです。
妊娠と出産にはお金がかかります。
嬉しさの半面、「お金は大丈夫かな?」と心配してしまう人も多いのではないでしょうか。
お金の心配があって、最初から妊娠・出産を諦めてしまう人もいると聞きます。
でもやっぱり、生まれてきて思いますが「子供ってスゴくいいです!」。
もう見ているだけで、生きる活力がみなぎってきます。
だからこそ、出来れば多くのカップルに子供が授かってほしいと思います。
そのためにも、お金の心配を少しでも解消出来るように働くママでも、専業主婦でも『妊娠・出産でもらえるお金』を解説していきたいと思います。
働いているママはこんなにあった『!妊娠・出産でもらえるお金【働くママ編】』を合わせてご覧ください!
この記事の目次
出産でもらえるお金
誰でももらえる出産にかかるお金について、Twitterの声を拾ってみました。
あー、みんな妊娠出産ラッシュですな(笑) あかりも女の子ほしいー(´._.`) けどまだお金に余裕ない(笑) 1人も2人も変わらんゆーけど 我が家では大問題(笑) 20歳なったら2人目志願やな〜( ˙-˙ )
— あかり (@IhnLoo) 2015, 8月 6
妊娠中出産後はしばらく働けないからそれまでにお金貯めときゃいけなかったなあ…次の教訓w 2人くらいは最低産まなきゃって言われるし、次はしばらく働いてからにしよ。。
— あฅ( ´♔` )ฅい (@ainapime) 2015, 8月 6
@hikari_mm99 分かりますー! 私も妊娠、出産をあと3回くらいしたい! 妊娠中もギリキリまで仕事に追われて全然マタニティーライフ楽しめなかったし。。 あまり兄弟多くなって1人あたりに掛けてあげられるお金が減るのも考えものですよね。。
— ミリヤママ (@hakone_baby) 2015, 7月 28
妊娠・出産にかかるお金の不安ってやっぱりみなさん同じように持ってるんですよね。
それでは、妊娠・出産でどれくらいのお金がもらえるのか見ていきましょう。
出産育児一時金
出産は健康保険が使えませんので、かかる費用は全額自己負担となります。
病院の大きさにもよりますが、普通分娩の場合30万~40万円くらいでしょうか。
これだけのまとまった金額が出ていくのはツライですよね。
この経済的負担を軽減してくれるものが出産育児一時金です。
出産育児一時金でもらえる金額は、子供1人あたり42万円です。
ですから双子の場合は84万円となります。
出産費用は双子でも1人の倍かかると言う訳ではありませんから、経済的に本当に助かりますね。
また、会社員の方は健康保険組合から別途給付金が支給される場合がありますので、予め確認しておくとよいでしょう。
ただし、出産育児一時金は産科医療補償制度のある病院や医院で出産する場合に限り42万円ですが、それ以外は※39万円となりますので注意が必要です。
※平成27年1月1日以降は40.4万円となります
また、出産育児一時金は直接支払制度を活用する事によって、自治体や健康保険組合から医療機関に直接支払う事が出来ます。
この制度を活用すると、退院時の会計でかかった医療費から出産育児一時金を引いて会計してくれるので、持ち出しが少なくなりますのでお財布に優しいと好評です。
高額療養費制度
双子や三つ子の出産の際には、ほとんどの場合で切迫早産での入院や帝王切開での出産となる事が多いでしょう。
これらのケースでは普通分娩と異なり、入院費や治療費が健康保険の適用となります。
そして、その金額がひと月で一定の限度額を超えた場合に、超えた分が健康保険から払い戻される制度です。
限度額は年齢や所得に応じて決まってきますので、双子や三つ子の妊娠がわかったら早めに健康保険組合や自治体に確認をしておきましょう。
平成27年1月から自己負担限度額が変わりました
年収とひと月の自己負担限度額は以下の通りです。
- 年収約1160万円~ 【252,600円+(医療費-842,000円)×1%】
- 年収約770万円~約1160万円 【167,400円+(医療費-558,000円)×1%】
- 年収約370万円~約770万円 【80,100円+(医療費-267,000円)×1%】
- ~年収約370万円 【57,600円】
※ここでは、双子や三つ子のママ・パパ向けの話なので、70歳以上の話は省きます
通常、高額療養費は申請後3ヶ月程度で支給されますが、医療費は退院時に窓口でする必要があります。
双子や三つ子の出産の場合、窓口での支払いは数十万円にもなります。
この負担を軽減するために事前に限度額認定証を医療機関に提出しておきましょう。
限度額認定証は自治体や健康保険組合で発行する事が出来て、医療機関に提出をすれば、退院時の窓口での支払い金額が高額療養費の自己負担分を予め差し引いた金額にしてくれます。
出産後にもらえるお金、戻ってくるお金
児童手当
児童手当は子供が中学校を卒業するまでの間、2月・6月・10月の年に3回、自治体から両親等に支払われる手当です。
児童手当の月額は以下の通りです。
児童手当は申請しないと受け取る事が出来ません。
ですから、お子さんが生まれて出生届を自治体に出しに行く時に、同時に手続きを行うとその後の支給もスムーズになります。
- 0歳~3歳未満・・・一律15,000円
- 3歳~小学校修了まで・・・第一子、第二子10,000円、第三子以降15,000円
- 中学生・・・一律10,000円
ただし、年収ベースで960万円以上の世帯年収の家庭には所得制限があります。
現在は特例給付として一律5,000円の給付となっています。
医療費控除
医療費控除とは、医療費が多くかかった年に確定申告をすると一定の金額の所得控除を受ける事が出来る(お金が戻ってくる)事を言います。
妊娠・出産ではたくさんのお金が医療費として出ていきますので、出産をしたあなたには、支払った税金の一部を取り戻すチャンスが来たとも言えます。
年間の医療費が家族全員で10万円以上か、所得が200万円未満の場合は医療費が所得の5%を超えた場合にお金が戻ってきます。
医療費控除は、出産をした次の年の2月~3月にかけて申告しますが、自分で確定申告をしないと控除は受けられませんので覚えておきましょう。
また、申告には医療費の領収証(家族全員分が可能)などが必要になりますので、しっかりと保管しておく事も重要です。
医療費控除の対象となるもの
- 診療、治療費、入院費、分娩費用
- 妊婦定期健診
- 薬代
- 赤ちゃんの治療費、薬代
- 治療のための交通費、タクシー代など
医療費控除の対象とならないもの
- 里帰り出産のための交通費
- 赤ちゃんのオムツ代、ミルク代
- 入院時のパジャマ代や歯ブラシ代
- サプリメントや栄養ドリンク代
- 予防接種の費用など
医療費控除は居住する地域の近くの税務署で申告する事が出来、今では税務署(国税庁)のホームページからも申告する事が出来ますので楽チンですね。
最後に
いかがですか?
このようにママにはたくさんの経済的なサポートがある事がわかります。
基本的に請求しないともらえないお金ばかりですから、しっかりと事前に確認をして、自分がもらえるお金はどれかチェックしておきましょう。
おしまい
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